銭湯の歴史
銭湯は平安時代には、すでに存在していたらしい。安土桃山時代になると、江戸に最初の銭湯が登場。現在のような浴槽式は江戸時代に入ってからだ。最初は混浴だったそうだが、風紀の乱れから、次第に混浴が禁止となった。
明治に入ってからは、都市人口の増加に伴い、至る所で銭湯が増えていった。家庭に風呂がなかった時代ならではの動きだろう。
現代では、銭湯は減少し続けている。内風呂の普及により、わざわざ銭湯にいかなくても家で十分風呂が楽しめるようになったからだ。それでも、生き残りをかけて、スーパー銭湯といったものに改装し、広い風呂や風呂の種類が豊富であることを目玉にしたりと、銭湯も時代とともに変化している。ただ昔ながらの銭湯が減っているのが現状である。例えば東京では2006年に銭湯の数が1000軒を割ったそうだ。
銭湯は家庭の風呂では味わえないよさがある。なんとか残ってほしいと思う今日この頃だ。
千葉県で海の夜景を楽しむ
千葉県に夜景を見に行くとしたら、袖ヶ浦海浜公園をお勧めします。
袖ヶ浦海浜公園からは東京湾アクアラインをはじめ、東京湾の海の夜景を楽しむことができます。
園内には展望台があるので、展望台に上ってみましょう。
東京湾の入り口にあるため、船がたくさん行き交っています。
そして東京湾の向こうには川崎方面の明かりが、ちらちらと揺れているのが確認できると思います。
東京湾をまたぐアクアラインの明かりとそこを行き交う多くの船の明かりを同時に楽しむことができます。
また、見る角度を少しかえて、展望台から海に向かって右手方向、つまり東側には工場地帯の明かりも見えるはずです。
火力発電所もあるので、煙突の先からは煙がもうもうと出ていることでしょう。
また木更津から東京方面にアクアライン経由で帰る場合、海ほたるパーキングエリアでもう一度海の夜景を楽しみたいものです。
海ほたるパーキングエリアからは360度の夜景を楽しむことができます。
羽田空港をはじめ、横浜のランドマークタワー、東京タワーまで眺めることができます。
海ほたるパーキングエリアに行く場合は、アクアラインを通らなくてはなりません。
アクアラインの通行料金は他の有料道路に比べ少々割高の感がありますが、そこから眺められる夜景に変えられるものではありません。
お金を出して夜景を楽しむ、という感覚で出かけてみましょう。
ちなみに「海ほたる」はこの付近には生息していないようです。
「海ほたる」を見にいくならば、館山まで足を延ばさなくてはなりません。
地方自治法と地方議会
地方自治法においては、日本の民主化の促進のために、地方自治について細かく定められていますが、その特色のひとつに「地方議会の権限強化」があります。
地方議会とは、文字通り地方の議会で、具体的には「県議会」「市町村議会」「区議会」といったものを指します。もちろん、こうした地方議会は、国会同様、基本的には憲法をベースに運営されるものですが、国に対するその権限の強さは、必ずしも十分とは言えませんでした。そのため、国民の意思が政治に反映されにくかったのです。
しかし、地方自治法においては、最初から地方議会の権限について考慮がなされました。そして2000年の改正地方自治法においては、地方議会の権限がさらに強くなったのです。
地球温暖化の対策
「地球温暖化」のリスク予測における世界各国の対策は、様々な方法で実施されています。
自主的な努力はもちろんのこと、政策対策や緩和策が進められ、いくつかは有効性も認められる結果となっています。
しかし、「地球温暖化」を抑制するところまでは全く足らない現状で、温室効果ガスの排出量は年々増加傾向にあります。
本来であれば、世界中の各国が同じ目標に一丸となって対策や緩和策を進めることが最も重要なのですが、原価高騰やコスト面から対策、緩和策に反対する国も存在するのです。
「地球温暖化」対策として、現時点で最も規模の大きい枠組みは「京都議定書」となっていますが、求められる目標に対して達成した国々もある一方で、残念ながら離脱や失敗してしなった国々もあります。
目標を達成することは、各国の国民ひとりひとりが気をつけなければならないことと、当然大企業や組織的に取組まねば難しい為、国によってその現状は大きく異なっている現実があります。
「地球温暖化」の脅威はもうすぐそこまで迫っており、一部の専門家によってはもう既に止める事の出来ない程まで至っていると言われていますが、対策、緩和策に必要な費用も含め、今後起こるべき被害の抑制のため、「京都議定書」よりも更なる緩和策が必要である事は、国際的にも合意されています。
未来の地球のために、今できる事、しなければならない事をひとりひとりが実践し、当然組織や国もリーダーシップを発揮し、愚直に実績を積上げていくことが必要でしょう。
選挙制度の改良
選挙制度については、古今東西、さまざまなものが編み出され、時代とともに改良を重ねてきました。
選挙制度においてまず問われるのは、誰に選挙権および被選挙権を与えるかということ。選挙制度には、一定年齢に達したすべての人に選挙権を与える「普通選挙」と、条件を限定する「制限選挙」があります。そして20世紀になるまで世界の多くの国では、男性にのみ選挙権が与えられていました。これは単純に男尊女卑といった問題ではなく、男性には「兵役」があったからで、つまり選挙権は命がけの行為の代償として与えられる、それだけ重みのあるものだったのです。
しかし、人間の半分は女性です。選挙結果は当然女性にもおよぶわけですから、選挙制度の見直しにおいて、女性にも参政権を与えることは、当然の流れだったと言えるでしょう。
選挙制度において、参政権同様に重要なのは、どのような方式・システムで選挙を行うかということ。現在の日本においては大きく分けて「選挙区制」「比例代表制」があり、国政選挙においてもこの2つを併用しています。これらは一長一短あり、この短所をどのように解決するかが、今後の選挙制度の改良の課題の一つと言えるでしょう。